子どもの教育改革2020！どう対応していけばいいのか

2020年に予定されている教育改革。

いったい何がどう変わるのでしょうね。

ちょっと考えてみましょう。

3つの教育改革

高校生以下のお子さんをお持ちのご家庭では、教育改革ではどうすればいいのかちょっと心配ですね。

教育改革がどのようなものでどう対処するべきか考えてみましょう。

大まかに言えば、変わるのは以下の３つのことです。

新学習指導要領が制定

１つ目は新学習指導要領が制定されるということです。

学校で教わる内容が変わるのです。

今までは覚えることが重要でした。

習ったことをきちんと覚えているかどうかが評価対象だったのです。

それが新学習指導要領では、習ったことをもとに自分で考え、表現し、判断すること、さらにそれを実際の社会で役立てていくことが要求されるのです。

そのためにこれまでの教師からの一方通行の授業が、生徒が主体的に参加していく授業になるとされています。

教科の構成や内容また目指すところも変わってくるようです。

大学入試が変わる

２つ目は大学入試が変わるということです。

これまでのセンター試験に代わって大学入学共通テストが導入されます。

大きく変わるのはマークシート方式ではなくなるということです。

国語や数学で記述式問題が出題されます。

英語では聞く、読む、話す、書くの4つの能力を問われます。

さらに紙と鉛筆ではなくてコンピューター端末にて解答するようになるともいわれています。

英語教育

３つ目は英語教育です。

いくら習っても使えないじゃないかという教育内容をガラッと変えるのですね。

まず学習の開始が早まります。

小学校3年生からです。

5、6年生では成績もつけられます。

中学、高校では英語の授業では極端なことをいうと日本語禁止です。

英語でのスピーチやプレゼンテーションの技法も学びます。

なぜ今改革か？

さてなぜいまこのような改革が必要とされるのでしょうか。

それは今後予想される急速な社会の変化に対応するためなのだそうです。

これからは人間でなければできないと思われていたことが、どんどん機械にとって変わられるでしょう。

例えば車の運転やホテルのフロント業務などがいい例です。

これからさらに考えられないようなことまで機械がとって代わるでしょう。

そしてますますグローバル化が進みます。

国境という垣根がますます低くなるのです。

日本語と同様に普通に英語を使えることが要求されてくるものと考えられているのです。

今のそして将来の子供たちがそういった環境のなかで活躍できる資質や能力を育成しなければならないのですね。

親はどう対応すればよいのか

そこで具体的には何を行えばいいのでしょうか。

大体どういう改革が行われるのかはわかりましたが、細かいところはよく見えてこないですよね。

限られた情報のなかで考えてみましょう。

すでに現在行われている「全国学力テスト」や新しい教科書編纂方針などからも進んでいく方向性が見えてきています。

プレゼンテーション能力を向上させるにはどうすべきかということや、自分で判断するそしてそれを伝えていく能力を養うにはどうしたらいいのかといった内容が取り上げられているのです。

集団のなかで目立たずともしっかり役割を果たしていくことが求められていた過去の流れでした。

これからはそれだけではなく、さらに進んで

・自主性

・主体性

・独立性

などが要求されてくるのだと思います。

他の国の教育例

簡単にいってしまうと、例えばアメリカなんかでは昔からプレゼンテーション能力、いかに人前で上手く話すか、いかに人を惹き付けられるかということを重要視していました。

今回の改革でそういった方向に近づいていくということだと思います。

もちろん話の中身の重要性もともなってということでしょうけれど。

向こうではさらに写真の撮られ方も学びますけどね。

どういう角度でどういう笑顔を作るのが一番魅力的に写るかということを学ぶのです。

これもプレゼンテーションのひとつなのです。

日本ではそこまでやらないでしょうけど。

具体的にはどう対応していけばいいのか？

文部科学省主導のこういった改革が本当にいいことなのかどうかはよくわかりません。

過去にはゆとり教育という大失敗をやらかしたことは事実ですから。

しかし実際に大学入試制度が変わるわけですから、それに対応するべく準備が必要なのは現実問題としてあるわけです。

ちょうど移行期に当たってしまうと情報が錯綜したりして大変かもしれません。

しかし本当に基本的な学力を身に付けておかなければいけないというのはいつの時代も変わらないことだと思います。

やるべきことをやっておけばいかに制度が変わろうとも心配いらないと思います。

今後もさらに具体的になっていく改革の内容によく注意して、わからないことは学校の先生によく相談してみましょう。

先生も初めてのことで戸惑いぎみかもしれませんが、一緒に考えていきましょう。

まとめ

文部科学省としてはこういった教育改革を行わなければ、日本が国家として、少子高齢化が進むなか、生産年齢人口の急減や労働生産性の低迷、産業構造の転換に対応していけないという考えのようですね。

しかし受験生となっていく皆さんには自分の進みたい道をしっかり見極めましょう。

その上でこの変わっていく環境のなかでどうするのがいいのかということを考えていってほしいと思います。

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